新築売戸建住宅 安芸郡府中町 浜田２丁目 (向洋駅) 2階建 2SLDK

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価格 4,350万円 間取り 2SLDK
交通 ＪＲ山陽本線（神戸～下関） / 向洋駅 徒歩19分
[バス利用可] バス 浜田２丁目バス停 停歩2分
所在地 広島県安芸郡府中町浜田２丁目
築年月 2025年1月

 建物面積 85.29㎡ 土地面積 公簿 81.14㎡
私道負担面積 なし

ポイント

外壁サイディング　バス１坪以上　閑静な住宅街　整形地

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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おすすめコメント
金剛保育園まで４５５ｍ。歩いてすぐのこの距離だから、送り迎えがラクラク。家事の時間も増えて、子育てママパパにうれしい住まいです。

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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ山陽本線（神戸～下関） / 向洋駅 徒歩19分
    [バス利用可] バス 浜田２丁目バス停 停歩2分
    その他交通 -
    所在地 広島県安芸郡府中町浜田２丁目
    物件種目 新築売戸建住宅
    価格 4,350万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　全居室収納　シューズＩＣ　クローゼット　モニタ付インターホン　食器洗浄乾燥機　３口以上コンロ　浴室暖房　浴室乾燥機　オートバス　追焚機能　シャワー付洗面化粧台　全居室フローリング　上水道　下水道　都市ガス　電気　温水洗浄便座　トイレ２ヶ所　浴室に窓あり
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考 バルコニー：あり
    主要採光面：南西向き
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 -
    間取り(内訳) 2SLDK（洋 6.2･6　LDK 15　S 6） 建物面積 85.29㎡
    土地面積 公簿 81.14㎡ 私道負担面積 なし
    築年月 2025年1月 階建 2階建
    駐車場 - 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種中高 接道状況 西4.3m 公道
    建ぺい率 60% 容積率 200%
    地目 雑種地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 第R06認広建セ01202号
    現況 未着工 引渡可能時期 相談
    物件番号 6983400592 管理番号 -
    情報公開日 2024/09/03 次回更新予定日 2024/09/23

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    宅都ハウス(株)

    交通：
    ＪＲ山陽本線／向洋
    住所：
    広島県安芸郡府中町柳ケ丘３７－２６　峰ビル
    TEL：
    082-569-8501
    FAX：
    082-569-8506
    所属団体など：
    (公社)広島県宅地建物取引業協会会員
    中国地区不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    広島県知事免許（１）第１１４５８号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

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