売戸建住宅 広島市安佐南区 伴東７丁目 (大原駅) 2階建 5LDK

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価格 3,799万円 間取り 5LDK
交通 広島高速交通アストラムライン / 大原駅 徒歩5分
所在地 広島県広島市安佐南区伴東７丁目
築年月 1995年3月(築29年7ヶ月) 建物面積 141.48㎡ 土地面積 公簿 165.00㎡
私道負担面積 -

ポイント

リフォーム　駐車場３台分以上　閑静な住宅街　整形地　瑕疵保険検査基準に適合

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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  • 間取り
  • 「LDK」約20帖の広々としたLDKです。
  • 現地外観
  • 「キッチン」新品交換済みのシステムキッチンは食洗器付きです。
  • 「キッチン」対面キッチンでお料理中もご家族の様子が見守れます。
  • 「浴室」新品交換済みの浴室は、浴室暖房換気乾燥機付きです。
  • 「洗面脱衣室」洗面台、洗濯水栓、新品交換済みです。
  • 「トイレ」1階、2階ともに新品交換済みです。
  • 「1階洋室」約11帖のゆったりとした空間です。
  • 「洋室1」約5.6帖の洋室です。
  • 「洋室2」約5.6帖の洋室です。
  • 「洋室3」約6.6帖の洋室にはロフトがあります。
  • 「洋室4」約7.2帖の洋室です。
  • 「ロフト」収納に便利なロフトがあります。
  • 「バルコニー」広々としたバルコニーがあります。
  • 「玄関」新規設置したシューズBOXはたっぷりと収納できます。
  • 「駐車スペース」3台駐車可能です。
  • 「設備」TVモニターホン、太陽光、給湯リモコンが一か所にあるので使い易いです。
  • 「分電盤」新品交換済みです。

    物件詳細情報

    交通 広島高速交通アストラムライン / 大原駅 徒歩5分
    その他交通 -
    所在地 広島県広島市安佐南区伴東７丁目
    物件種目 売戸建住宅
    価格 3,799万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 カウンターキッチン　システムキッチン　モニタ付インターホン　食器洗浄乾燥機　浴室暖房　浴室乾燥機　追焚機能　上水道　下水道　庭　温水洗浄便座　トイレ２ヶ所
    瑕疵保証 ■瑕疵保証（不動産会社独自）付
    瑕疵保険 ■瑕疵保険検査基準に適合
    ■瑕疵保険（国交省指定）による保証付
    評価・証明書 -
    備考 詳しい情報は担当までお問合せください。
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 広島市安佐南区伴東７丁目４５－９
    間取り(内訳) 5LDK 建物面積 141.48㎡
    土地面積 公簿 165.00㎡ 私道負担面積 -
    築年月 1995年3月(築29年7ヶ月) 階建 2階建
    リフォーム履歴 ■水回り：2024年04月　キッチン　浴室　トイレ　洗面所
    ■内装：2024年04月　壁・天井（クロス・塗装等）　建具（室内ドア等）　　フロアタイル貼り
    ■外装：2024年04月　外壁　屋根
    駐車場 有 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種低層 接道状況 南東6.0m 公道
    建ぺい率 50% 容積率 100%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 空家 引渡可能時期 即時
    物件番号 1068720093
    情報公開日 2024/07/31 次回更新予定日 2024/09/28

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    宅都ハウス(株)

    交通：
    ＪＲ山陽本線／向洋
    住所：
    広島県安芸郡府中町柳ケ丘３７－２６　峰ビル
    TEL：
    082-569-8501
    FAX：
    082-569-8506
    所属団体など：
    (公社)広島県宅地建物取引業協会会員
    中国地区不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    広島県知事免許（１）第１１４５８号

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    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
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      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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